ＡＥＤの使い方を学ぶ普通救命講習（複合老人福祉施設・ななかまど）

心臓が突然止まったときに使う自動体外式除細動器（ＡＥＤ）が一般解禁されて今年で１０年。帯広市内では、救命講習を受講し、ＡＥＤの使い方を学ぶ事業所や学校が増えており、一般の人へ認知されるようになってきた。しかし、市民の間では「使い方が分からない」「どこにあるか分からない」などの声は依然として多く、市消防本部はＡＥＤのさらなる認知度向上に力を入れている。

　４月末現在、市内のＡＥＤ設置施設は４１２件と、５年前の１６６件と比べて約２・５倍に増加、一般市民の間でも日常的に目にするものになりつつある。２００７年から、心肺停止で倒れた人のうち、救急隊の到着前に一般の人によってＡＥＤの使用が確認されたのは７件。そのうち２件は救命に成功し、処置を受けた人が社会復帰を果たしている。市消防署の救急係主査の栗田学さん（３９）は「ＡＥＤによって助かる命がある」とＡＥＤの重要性を指摘する。

　同本部と市消防署南出張所（西１７南４１）では、１９９７年から毎月９日と１９日に心肺蘇生法とＡＥＤの使用を学べる普通救命講習を実施。受講者は延べ１万５０００人以上に達し、着実に裾野を広げている。

　２３日には複合型老人福祉施設「ななかまど」（西１６北１、木村大志施設長）で普通救命講習が実施され、職員約１５人が参加。受講した介護福祉士の山崎正紀さん（２７）は「（ＡＥＤは）思ったより簡単だった。目の前で倒れる人がいても落ち着いて救命を行えると思う」と自信をつけた。一方で「（ＡＥＤ）が近くにないと探すのに苦労しそう」と不安を語った。

　そこで、同本部は２００７年４月から、ＡＥＤを活用した救命が速やかに行える環境をつくる「おびひろ救命アシスト事業」を進めている。ＡＥＤを設置し、普通救命講習を受けた勤務者がいる事業所には「救急救命協力施設」を証するステッカーを交付する。商業施設など、不特定多数の人が出入りする施設に掲示することで、有事の際に「近くにＡＥＤがある」ということを知らせている。ＡＥＤ設置の４１２施設のうち、２１４の施設が同事業に協力している。

　救命は早期処置が大切。いつ、どこで誰が突然倒れるか分からない。そんなときのために、誰もがＡＥＤの使い方を知っておくことが必要だ。同消防署の加藤和範救急課長（５０）は「講習を複数回受講して、実際の現場でも使えるような勇気を身につけてほしい」と定期的な受講を勧めている。

ＡＥＤ　震えている状態の心臓に対して電気ショックを与え、震えを取り除いて正常な拍動を取り戻すための医療機器。音声ガイダンスがあり、一般の人でも簡単に操作ができるのが特徴。これまでは医師や救急救命士など医療従事者だけに使用が認められていたが、２００４年７月から一般市民も扱えるようになり、空港や学校などの公共施設に設置されるようになった。