大地震など災害時の医療に対する関心が高まる中、「北海道における災害医療体制」と題し、札幌医科大学救急医学講座教授で統括ＤＭＡＴ（災害派遣医療チーム）の成松英智氏を招いた講演会が１４日、帯広厚生病院会議室で開かれた。十勝管内での体制構築の参考にしようと、医療や消防、行政関係者ら約１００人が聴講した。

　十勝地域の災害拠点病院となっている帯広厚生病院（菊池英明院長）が主催した。東日本大震災での医療体制の反省などを受け、全国的に災害医療体制の強化が進められている。同病院が核になり、市内の２次、３次救急医療を担う病院や行政、市医師会などで連絡会を立ち上げ、情報の共有化やシステム作りを計画しており、今秋には初となる合同の机上訓練も計画している。成松教授は札幌医科大付属病院高度救命救急センターセンター長も兼任している。

　成松教授は、地震などの災害が発生した場合、病院への搬送前の必要最小限の処置は１人３分ほどであることや、現場や救護所によってトリアージポイント（患者の重症度によって治療の優先度を決めて選別する場所）があることなどを説明。中でも現地病院での診療では、多数の重傷被害者が運ばれてくるのと同時に通常診療も行わなければならず、専門外診療も求められるといった状況が予想され、「病院として、通常診療の中止や延期を決断する必要にも迫られる場合もある」などとした。

　また、首都圏直下型地震や南海トラフ地震、有珠山などの噴火、釧路や根室といった他地域での災害であっても、十勝管内の医療機関などとして医療支援が必要となる可能性があることにも触れ、「頻度が低いが起こると最大の被害が予想される災害に対しどう対応していくか、関係者の姿勢が問われる」と訴えた。（